CASEに関するユーザー意識調査を実施 コネクテッドカーの認知度は53％

CASEに関するユーザー意識調査を実施 コネクテッドカーの認知度は53％

株式会社マクネット（本社：東京都千代田区、代表取締役中村与志也）は、次世代モビリティ技術として注目される「CASE：Connected（コネクテッド）,　Autonomous（自動化）,　Shared（カーシェア）,　Electric（電動化）」に関する乗用車ドライバーの意識調査を実施しました。
調査はCASE各機能・サービスを既に利用、または機能搭載車種を保有している既ユーザー500人と、未利用/未保有の未ユーザー500人に対し、各機能に対するイメージや満足度、今後求める性能等についてアンケートを実施した結果を分析・検証したものです。調査・分析期間は2021年3月～5月。

「CASE」を構成する要素である「Connected（コネクテッド）」は「コネクテッドカー」、「Autonomous（自動化）」は「ACC」及び「AEB」、「Shared」はカーシェア、「Electric（電動化）」はEVをそれぞれ調査対象とし、それぞれの機能・サービスについて利用したことがある、または機能搭載した乗用車を保有している「既ユーザー」と、利用したことが無い、対象乗用車を保有していない「未ユーザー」に分類し、それぞれ男女・年代別で500人ずつのアンケートを実施した。また、無作為に抽出した乗用車ドライバー5,000人に対し、各機能・サービスの認知度に対するアンケートを実施した。

「コネクテッドカー」の認知度は53%で今回対象とした機能・サービスの中では最も認知度が低い一方、満足度は54%で最も高い結果となった。「リモートメンテナンス機能」が最も認知・利用されている。主に高齢層での認知度や満足度が低い傾向なのが課題である。
「ACC」及び「AEB」は、幅広い車種で搭載が進み認知度が高い一方、満足度は40%台にとどまっており、「AEB」ではシステムの誤作動に対する不安が多く聞かれた。
「カーシェア」は、認知度が90%と高い一方、満足度が30%台で、利用できる拠点数や保有台数が少ないなどの課題がある。また、レンタカーと比べて管理が行き届いていないため不安点として「利用するクルマの状態が事前に分からない」が挙げられた
「EV」は、肯定度・満足度が調査対象の中で最も低い結果となった。充電にかかる時間やステーションの少なさ、航続距離などが不満点として挙げられており、普及に向けた技術革新とインフラ整備が期待される。

当調査レポートでは、各機能・サービスについての認知度、イメージ、既ユーザーによる満足度の他、利用頻度や求める機能など、多様なアンケートを実施し、分析を行っております。

上記調査結果を含む詳細はこちらよりご確認ください
https://i-mct.jp/2021/05/12/report-case-awareness-survey/

■お問い合せ先
株式会社マクネット
〒101-0023東京都千代田区神田松永町10番地
URL: http//i-mct.jp
mail： info@i-mct.jp

Source: プレスリリース新着